第二次大戦中の世界的謀略と中国ニセ情報工作（20170831UP)（派生文・未送信）

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　第二次世界大戦中は、コミンテルンの活動、民族主義の運動、帝国主義の活動、それぞれの利害得失によって、
入り乱れる虚々実々の情報操作が、激しく展開された。

　この時、とてもスケールの大きな陰謀が発生した。
どこが言い出したかはわからないが、日本をおとしめる情報工作は、戦争中（前？）から始まっていた。
731部隊に関しては、場所はソ連のハバロフスク（シベリア抑留中・部隊所在地は満洲）、田中上奏文や南京事件は中国｡

こうした中国発のニセ情報は、即座に欧米メディアによって拡散された。

慰安婦問題も、現在の運動で目立っているのは韓国だが、発祥は中国らしくも思える（＊1）。強制徴用問題も起きてきた。

　ニセ文書ニセ情報が、そのまま、もしくは誇大に宣伝され、
その活動を、ニセと知って本業とする人々、または騙されてそれを本業とする人々、が増大した。

ニセと知って本業とした人々は、社会の中枢を担うエリート中のエリートだった。みんな騙された。

　こういう流れの中では、「事実」であることの根拠に「発言者の権威」を挙げるのは、全く役に立たない。むしろ逆効果である。


＜方法論を知るとわかる。左派エリートたちの傾向とその目的＞

左派エリートたちの行動には「一定の傾向」があった。
それは、＜「証拠」とされる事柄の、「真贋の検討」と「内容の信頼性」について「言及しない」＞　ことだった。

これは、日本の有名弁護士と有名研究者が、当時既にあった事実の検討法について話し合う中で、
「故意に話題から外した項目」と、ピタリと合う（＊2）。

日本の左派エリートが何をしないか。

　・証拠とされた事柄について、その「来歴」を明らかにしない。（真贋検討法詳細にはある）
　　　　　南京事件で出てきた日本軍元兵士の告白日記、発掘された関係者の日記。これらは、どこから出てきたかが明示されない。
　　　　　米軍からの返還資料は、これを区別しない。

　・証拠の現物が、「本物であるか・ないか」について、全く言及しない。（検討法にはある）
　　　　　　彼らは常に、証拠は本物だと言ってきた。彼らによって、ニセモノではないか、と、疑われたものはない。

　・背後関係を明らかにしないことで、証言者に加えられた「脅迫・強制の可能性」に触れない。
　　　　　　シベリアの生存環境の厳しさや、ソ連人が体験した「大粛清」の殺人行為のすさまじさを、
　　　　　　ソ連の、体制側の脅迫要因として、取り上げたりしない。

　　　　　　中国人が繰り返し体験した、暴力による膨大な人的犠牲を、中国の、体制側の脅迫要因として、取り上げたりしない。

そうすることで、「人が、強制・脅迫で嘘をつく可能性がある」ということに、ふたをしてきた。（信頼性検討法詳細にはある）


　・証言者やその所属集団についての利害側面を、考察対象として取り上げない。
　　　　　証言内容の信頼性に疑念を呈するのは、証言者たちに対する、道徳的に許されない二重犯罪である、と言われてきた。

このように、証言内容の信頼性検討を論外とすることで、
「人が、自分やその所属集団の利害のために嘘をつく可能性がある」
ということに、触れないで来た。（信頼性検討法詳細にはある）

このような左派エリートの傾向は、「事実の検討をさせない」という「目的」で、「誘導されている」ためだろう。
そしてどうやら、世界中がそのように誘導されているようだ。誘導されてはいけない。